法則と法律の事典

科学の法則

おおもりこうしき

大森公式(初期微動継続時間と震源距離)

別名・関連する言い方:大森係数、初期微動継続時間、震源距離の式、Omori's formula

根拠の確かさ:近似の法則2026年11月15日時点

地震の初期微動継続時間(P 波が着いてから S 波が着くまでの時間)は、震源までの距離にほぼ比例する、という式です。比例の定数(大森係数)は、地下の地震波の速さを一定とみなすと、P 波と S 波の速さで決まります。

なぜ「近似の法則」なのか

大森房吉が日本の地震の記録から求めた経験式で、震源までの距離 D と初期微動継続時間 T を D = k × T で結びます。 比例の定数 k は、地震波の速さが一定と仮定すると P 波と S 波の速さから決まりますが、実際の地震波の速さは深さとともに大きくなり、この仮定が成り立つ条件は限られます。 加藤・岡本 (2016) は、この式が地震波の速さ一定の近似に基づくことに留意するよう書いています。

「近似の法則」を付ける条件:条件の下でよく合う近似 (理想気体、温度一定の導体、小さな振れ幅 など)。ラベルの一覧と定義

図で見る

震源からの距離を横軸、時間を縦軸にとり、P波とS波が着く時刻を2本の直線で描いたグラフ。2本の直線の間の差(初期微動継続時間)は、距離に比例して大きくなる。120kmの地点では約14.3秒。050100150200km010203040秒123
P 波と S 波の着く時刻の差は、震源からの距離に比例して開く
  1. P 波が着く時刻(速さ 6.0 km/s とした例)
  2. S 波が着く時刻(速さ 3.5 km/s とした例)
  3. 120 km の地点の初期微動継続時間(約 14.3 秒)

速さは加藤・岡本 (2016) が例に挙げた P 波 6.0 km/s・S 波 3.5 km/s で、地下の速さを一定とした直線です。実際の地下では、深さとともに速くなります。

図はこの事典で描いたものです。

式

D = k × T、 k = Vp × Vs ÷ (Vp − Vs)

D
震源までの距離(単位 km)
T
初期微動継続時間(P 波が着いてから S 波が着くまで)(単位 s)
k
大森係数。地震波の速さを一定とした式(単位 km/s)
Vp, Vs
P 波と S 波の速さ(単位 km/s)

成り立つ範囲

地震波の速さが、震源から観測点まで一定とみなせるときの近似です。 大森は 1899 年の式を、観測点から 100 km 程度より離れた大きな地震に当てはめるものとし、ヨーロッパで観測した日本の地震のような、とても遠い地震に使うのはおかしいと書いています。 1 つの観測点で分かるのは震源までのおよその距離で、震源のおよその位置を決めるには、2 つ以上の観測点の記録を比べます。

由来

1899 年、大森は東京などで記録した地震の初期微動の長さを調べ、距離 x と初期微動継続時間 y の関係を 7.51 y=x−24.9 km という直線で表しました。 初期微動の長さが震源までの距離とともに長くなることは、ミルンらがすでに指摘していた、と大森は書いています。 大森はその後も式を何度か出し直し、加藤・岡本 (2016) によると、1918 年の最後の式は D = 7.42 T でした。 初期微動継続時間が P 波と S 波の着く時刻の差であることを指摘したのは、1925 年の和達清夫です(加藤・岡本 2016)。

説明

地震の揺れは、小さく細かい揺れ(初期微動)で始まり、その後に大きな揺れ(主要動)が来ます。初期微動が続く時間を、初期微動継続時間と呼びます。

1899 年の大森の式

大森は、東京と、鹿児島・福岡・岐阜・宮古の気象台で記録した、比較的近い地震の初期微動の長さを調べました。大森は、この関係がいつも成り立つなら、感度のよい地震計の記録 1 つから震源までのおよその距離が分かり、2 つ以上の観測点の記録を比べれば震源のおよその位置が決められると書いています。初期微動の長さは地震の大きさにはよらない、とも書いています。

なぜ距離に比例するのか

P 波と S 波は震源を同時に出ますが、P 波のほうが速いので、着く時刻の差 T は D ÷ Vs − D ÷ Vp で、距離 D に比例します。加藤・岡本 (2016) は、大森係数の値を覚えるより、2 つの地震波の速さから求まると理解することが大切だと書いています。

もう 1 つの大森公式

1894 年、大森は、濃尾地震(1891 年)などの余震を調べ、余震の起こる頻度が時間にほぼ反比例して減る式を出しました。1957 年に宇津徳治は、余震の減り方がこの式より少し速い地震があることを示し、時間の p 乗に反比例する形を使いました。Utsu ほか (1995) によると、宇津は 1961 年の論文でこれを改良大森公式と呼んで 41 の余震の並びの p を求め、1969 年に足した 10 の並びと合わせると、p は約 0.9〜1.8 でした。震源までの距離を求める式と、余震の数の減り方の式は、名前は同じでも別のものです。

身近な例

P 波の速さを 6.0 km/s、S 波の速さを 3.5 km/s とすると、k = 6.0 × 3.5 ÷ (6.0 − 3.5) = 8.4 km/s です。 初期微動継続時間が 10 秒なら、震源までの距離は 8.4 × 10 で約 84 km です。 大森が 1918 年に示した係数 7.42 を使うと約 74 km になり、係数の選び方で約 10 km 違います。

よくある誤解

  • 誤解
    大森公式は 1 つしかない。
    実際は
    大森の名の付いた式はもう 1 つあり、大きな地震の後の余震の数が時間とともに減る式(1894 年)です。宇津徳治はこれを n(t) = K ÷ (t + c)^p の形に広げ、1961 年の論文で改良大森公式と呼びました(Utsu ほか 1995)。
  • 誤解
    大森係数は 7.42 に決まっている。
    実際は
    7.42 は大森が 1918 年に示した値です。加藤・岡本 (2016) は、当時は係数を小数点以下 2 桁まで求める精度はなかったとし、今の地下の速さの知見からは 8〜9 程度を示すのが妥当だと提案しています。
  • 誤解
    大森は、P 波と S 波の着く時刻の差を測って式を作った。
    実際は
    加藤・岡本 (2016) によると、大森自身は、初期微動継続時間が P 波と S 波の着く時刻の差だとは理解していませんでした。大森の 1899 年の論文は、震源から同時に出て速さの違う 2 組の波を考えて、時間が距離にほぼ比例することを説明しています。

出典

  1. 原典F. Omori(1899)「Note on the Preliminary Tremor of Earthquake Motion」Journal of the College of Science, Imperial University of Tokyo 11, 147–159。p.155「7.51 y=x−24.9 km」、p.156「if the seismographic records be simultaneously taken at two or more stations」、p.157「two sets of waves, which, originating simultaneously at the centre of disturbance, are propagated with different velocities」。archive.org の写しのページの画像で読んだhttps://archive.org/details/journalofcollege11toky
  2. 原典F. Omori(1894)「On the After-shocks of Earthquakes」Journal of the College of Science, Imperial University of Tokyo 7, 111–200。p.118「Equation (b) implies that the frequency varies nearly in an inverse ratio to the time.」https://archive.org/details/journalofcollege07toky
  3. 研究加藤護・岡本義雄(2016)「理科教育で用いられる距離に関する大森係数について」地震 第 2 輯 69, 35–39。大森の式の一覧 (Table 1)、和達 (1925) の指摘、k = VPVS/(VP−VS)、VP 6.0km/s・VS 3.5km/s で 8.4、8〜9 の提案https://www.jstage.jst.go.jp/article/zisin/69/0/69_35/_article/-char/ja
  4. 総説T. Utsu, Y. Ogata, R. S. Matsu'ura(1995)「The Centenary of the Omori Formula for a Decay Law of Aftershock Activity」Journal of Physics of the Earth 43, 1–33。「Utsu (1961) called Eq. (7) the modified Omori formula」https://www.jstage.jst.go.jp/article/jpe1952/43/1/43_1_1/_article